「DX時代の人材育成(トレンドと最新アプローチ)」
サマリーレポート

本レポートについて


テクノロジーの進化により、私たちの日常は急激なスピードで変わり続けています。中でもIT人材の需要は高まり続けています。このトレンドは日本のみならず地球全体で起きている現象です。ウォルマートとGoogleが社員のリスキリングテスト会社に500万ドル(約6億円)を投資したり、アマゾンが1.2億ドル(約140億円)を従業員のアップスキルトレーニングプログラムに費やすなど。IT人材の確保に向けて大きな動きが見られます。

一方で、国内に視点を向けても各社がその状況へ様々な対策を打っている事をご存じでしょうか。

 
 
  • ソニーグループは21年10月、国内の社員約4万人に独自のAIリテラシー研修導入を決定。
  • NECは19年10月「選択型プロフェッショナル制度」を導入し新卒者の研究職を対象に年収が1000万円を超える待遇制度を導入。
  • NTTコミュニケーションズは19年7月から「アドバンスト・スペシャリスト」という制度を導入し、IT人材を最高ランクは年俸で3000万円になる可能性で採用。
  • 富士通は、20年4月から『高度人材処遇制度』を導入して、AIやセキュリティ領域の専門人材を年収は最高で3500万円の可能性で採用。
などなど。
 
 
 
その背景には、Work Techと呼ばれる「Technology(技術)スキルが仕事をするためにMust Have(必要不可欠)な時代背景」にあります。これまでは、企業の中でIT技術投資と言えば、AIなど高度技術にフォーカスされていました。しかし、もはやIT技術を獲得するという企業内の課題は全ての従業員を対象としており、競争優位性を保つために必要不可欠なスキルなってきているというタイムシフトがあるのではないでしょうか。
 
 
日本にはエンジニア不足という労働力の欠如と、年功序列的報酬制度による報酬競争優位性の欠如という決定的な問題があり、外部からの採用だけでは不十分である未来が確実にやってきます。本セミナーではその解決策を学んで頂くことが出来ます。

セミナー概要動画

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Who We Are

※所属・肩書は実施日当時のものです。


松澤 勝充(マツザワ マサミツ)

株式会社Every  代表取締役CEO

神奈川県出身1986年生まれ。㈱トライアンフでの執行役員経験を経て、2018年8月より世界トップビジネススクールのUC Berkeleyのプログラムで留学し2019年5月修了。同年、同じくトップビジネススクールのMIT Sloanで “AI: Implications for Business Strategies”を修了。2020年4月に株式会社Everyを設立。



小柴 侑一(コシバ ユウイチ)様

Human Resources Director, Data Center Services, NTT Ltd.

2010年NTTコミュニケーションズ入社。ハードウェアエンジニアとしてクラウド技術を習得し、2014年よりクラウド人材育成担当に。2019年からはNTTの国際事業会社として設立されたNTT Ltdに出向、組織の設計や報酬設計など、グローバル会社の立ち上げに従事。現在はNTT Ltdのデータセンターの人事を、国内・国外の両側面より実施している。


野村 肇(ノムラ ハジメ)様

OPEN CLASSROOMS, MANAGING DIRECTOR
 
NTTコミュニケーションズ退社後、米テクノロジー企業Sprinklr社や欧テクノロジー企業indaHashなどの日本・アジア圏のビジネス開発を経て、2021年4月からOpenClassroomsの日本オフィス立ち上げに従事。
一部上場企業から個人や学生を対象に、教育テクノロジーを活用した人材育成支援を行っている。
 

What We Discuss


当日のプログラム

1. 人材育成の世界的トレンド
2. DX時代における最新人材育成アプローチ
3. 最新アプローチの課題と対策

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大手有名企業からスタートアップ人事まで、 受講者の94%が「HRに携わる同僚・友人に紹介したい」と回答。 人事を体系的かつ学術的に学ぶ 日本初のアカデミック講座

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