人事のリスキリング/世界基準の組織開発プロフェッショナル養成講座(Every HR Academy) - 株式会社Every
グローバルスタンダード 組織開発プロフェッショナル養成講座

Every HR Academyは、UC バークレービジネススクール上級教授がプログラムアドバイザーになっており、UCバークレーでの留学経験を持ちグローバルHR資格ホルダーの代表が共同開発した人と組織に特化したビジネススクールです。
組織開発プロフェッショナル養成講座では、ATD国際資格のCPTD保持者が設計した日本唯一のODプログラムで組織開発のグローバルスタンダードを体系的・学術的・実践的に学ぶ事が出来ます。

 

このような方に
おすすめの講座です

次世代CHRO候補

経営陣のパートナーとして、人事戦略をビジネス成果(ROI)に直結させる視座を求める方 。

組織開発(OD)マネージャー

グローバル水準(ATD®/CPTD®)の理論と実戦的な介入技術を統合し、一生モノの専門性を確立したい方 。

シニアHRBP

「良き相談役」を卒業し、プロの介入者として組織の不都合な真実を解剖し、変革をリードしたい方 。

人事マネージャー

単なる制度運用や管理の枠を超え、組織開発(OD)の専門技術を武器に、自組織の「戦略実行能力」を最大化したい方 。

CPTD保持者が設計した日本唯一のODプログラムで
組織開発のグローバルスタンダードを
体系的・学術的・実践的に学ぶ。

ATD国際資格「CPTD」保持者が設計した、日本唯一の科学的組織開発プログラム。
最新の組織心理学・行動科学・ピープルアナリティクスを統合し、
チームの関係性と行動を変える“本質的な組織開発”を提供します。

体系的

世界標準の組織開発スキルモデル(CPTD)に基づき、Building / Developing / Impacting という「変革の全体像」を網羅。

学術的

世界標準の組織開発スキルモデル(CPTD)に基づき、世界最高峰の教育機関が提唱する最新のエビデンスロジックをインストール。

実践的

世界標準の組織開発スキルモデル(CPTD)に基づき、受講生同士がコンサルタント・クライアントとなり、「リアルなケースを解決し合うプログラム」。

Every HR Academyは日本で初めて、世界最大のHR資格認定機関3団体(HRCI・SHRM・ATD)とのパートナーシップを締結したプログラムです。

Every HR Academyは商標登録済のコースです(登録第6582025号)

本講座が選ばれる5つの理由

グローバル標準の
3大コアスキルを完全習得

・Building Personal
・Developing Professional
・Impacting Organizational
の3軸を網羅し、プロとしての全方位的な基盤を築きます。

3大コアスキルについては以下で詳しく解説しています。

ATD-Capability-Model-Definitions-Nov2024.pdf
組織をアップデートする「知の地図」

提案から効果検証まで
完遂する超実践プログラム

きれいな提案で終わらせない。介入後のインパクト(組織の変化)まで責任を持つ、実務家ならではの「結果への執着」を体得します。

組織開発コンサルティング

相互ライブ・コンサルを通じた
高次な専門家ネットワークの形成

リアルなケースを解決し合う真剣勝負を通じ、修了後も互いの変革を支え合う、志高いプロフェッショナルな仲間との繋がりを得られます。

採用戦略コンサルティング

【資格 × 実務】世界基準のプロによる
ライブ・ファシリテーション

CPTD®/SHRM-SCP®等の高度な資格に裏打ちされた「論理」と、事業責任者・HR・コンサルタントの立場を経験した講師・松澤がファシリテーターとなり、皆様の学びを加速化させます。

BPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)

組織開発のグローバル資格CPTD®取得を目指した実践講座

本プログラム卒業生のゴールは実践的な知見を得ていただくとともに、日本では保有者の限られた世界的な組織開発資格「CPTD®」の取得も目指したプログラムです。受講生は、Every HR Academy Platform(E-learning)にて試験対策まで行っていただけます。

※プログラム修了者には弊社認定資格の「オープンバッジ」も発行します。

ピープル・アナリティクスコンサルティング

※開発者:松澤が実際に取得しているcertificationです。

組織・個人の実績が証明する「真の実践知」

大手から成長企業まで。組織・個人の双方に認められた圧倒的なプログラムの品質。

Every HR Academyとしての実績

変革支援のスケール

三菱商事様、メルカリ様、NTTデータ様、パナソニック様をはじめ、日本を代表する企業から成長著しいスタートアップまで、多様な組織の変革に携わってきました。

支援企業100社以上の一覧を見る(一部)

<従業員数1,001名以上の企業様>※順不同

  • トヨタ自動車株式会社 様(メーカー)
  • アマゾンジャパン合同会社 様(インターネット・小売業)
  • 三菱商事株式会社 様(総合商社)
  • 経済産業省 様(官公庁)
  • 東京大学 様(教育)
  • パナソニックホールディングス株式会社 様(メーカー)
  • 株式会社NTTドコモ 様(情報サービス)
  • KDDI株式会社 様(情報サービス)
  • LINEヤフー株式会社 様(インターネット)
  • 楽天グループ株式会社 様(インターネット)
  • 株式会社資生堂 様(メーカー)
  • スターバックスコーヒージャパン株式会社 様(飲食・小売業)
  • 三菱電機株式会社 様(メーカー)
  • 株式会社デンソー 様(メーカー)
  • 株式会社野村総合研究所 様(情報サービス・コンサルティング)
  • SAPジャパン株式会社 様(情報サービス)
  • 株式会社メルカリ 様(インターネット)
  • 株式会社サイバーエージェント 様(インターネット)
  • 日清食品ホールディングス株式会社 様(メーカー)
  • 江崎グリコ株式会社 様(メーカー)
  • ライオン株式会社 様(メーカー)
  • 株式会社イトーヨーカ堂 様(小売業)
  • 積水ハウス株式会社 様(建設・不動産)
  • 株式会社商船三井 様(海運)
  • アステラス製薬株式会社 様(製薬)
  • エーザイ株式会社 様(製薬)
  • アストラゼネカ株式会社 様(製薬)
  • オムロン株式会社 様(メーカー)
  • ヤマハ株式会社 様(メーカー)
  • 株式会社リコー 様(メーカー)
  • MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 様(金融・保険)
  • アフラック生命保険株式会社 様(金融・保険)
  • 株式会社大塚商会 様(情報サービス)
  • SCSK株式会社 様(情報サービス)
  • TIS株式会社 様(情報サービス)
  • 株式会社SHIFT 様(情報サービス)
  • 株式会社SmartHR 様(インターネット)
  • 株式会社ビズリーチ 様(インターネット・人材サービス)
  • パーソルキャリア株式会社 様(人材サービス)
  • GEヘルスケア・ジャパン株式会社 様(医療機器)
  • 株式会社トリドールホールディングス 様(飲食)
  • シオノギ製薬株式会社 様(製薬)

<従業員数501名~1000名の企業様>※順不同

  • プラダジャパン株式会社 様(小売業)
  • 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 様(コンサルティング)
  • スカパーJSAT株式会社 様(放送・通信)
  • auじぶん銀行株式会社 様(金融・保険)
  • GEベルノバ・インターナショナル・エルエルシー 日本支社 様(エネルギー)
  • ギリアドサイエンシズ株式会社 様(製薬)
  • 日本ベクトン・ディッキンソン株式会社 様(医療機器)
  • ヘンケルジャパン株式会社 様(メーカー)
  • 株式会社TBSグロウディア 様(放送関連サービス業)
  • ユーシービージャパン株式会社 様(製薬)
  • 株式会社デジタルホールディングス 様(広告・メディア)
  • 株式会社KDDIテクノロジー 様(情報サービス)
  • 株式会社ペイロール 様(情報サービス・BPO)
  • 株式会社オークネット 様(情報サービス)
  • 株式会社EMシステムズ 様(情報サービス)
  • 日本シーカ株式会社 様(メーカー)
  • アネスト岩田株式会社 様(メーカー)
  • ユーピーアール株式会社 様(物流・サービス)
  • アルケア株式会社 様(医療機器)
  • クアーズテック合同会社 様(メーカー)
  • 株式会社HEXEL Works 様(建設)
  • 株式会社ヒロテック 様(メーカー)
  • 武蔵塗料ホールディングス株式会社 様(メーカー)

<従業員数~501名の企業様>※順不同

  • Tesla Motors Japan合同会社 様(メーカー・自動車)
  • 長瀬産業株式会社 様(商社)
  • BASE株式会社 様(インターネット)
  • SAS Institute Japan株式会社 様(インターネット)
  • 特定非営利活動法人国境なき医師団日本 様(医療・非営利団体)
  • 株式会社SkyDrive 様(メーカー)
  • レバテック株式会社 様(人材・情報サービス)
  • 株式会社めちゃコミック(旧:株式会社アムタス) 様(インターネット)
  • 株式会社ネットプロテクションズ 様(金融・決済)
  • チェックポイントジャパン株式会社 様(情報サービス)
  • アンシスジャパン株式会社 様(情報サービス)
  • パーカーハネフィン株式会社 様(メーカー)
  • Workato株式会社 様(インターネット)
  • 株式会社ビザスク 様(インターネット・コンサルティング)
  • READYFOR株式会社 様(インターネット)
  • 株式会社ヤプリ 様(インターネット)

受講生の確かな変化

過去にEvery HR Academy卒業されたへのアンケートから得られたデータによると、
多くの卒業生がキャリアアップ、年収アップ、役割拡大を実現しています。

キャリアアップ実現率 92.3%

単なる知識習得に留まらず、実務での役割拡大や昇進に直結。

年収アップ実現率 69.2%

専門性の向上が市場価値の向上を証明。

卒業生の92%が
「キャリアアップ」を実現

実現できた
86%
やや実現できた
6%
変わらない
7%
下がった
1%

卒業生の69%が
「年収アップ」を実現

~50万円の
増加があった
25%
51~100万円の
増加があった
17%
101~200万円の
増加があった
18%
201万円以上の
増加があった
9%
変化なし
27%
その他
4%

卒業生の69%が
「役割拡大」を実現

役割が広がった
69%
変わらない
24%
役割が狭まった
3%
その他
4%

※Every HR Academy卒業生へのアンケート結果(2024年度実施)

高次な専門家コミュニティ

業界・企業規模・役職を超えた志高い実務家が集い、NPS(推奨度)においても極めて高いスコアを維持しています。

★★★★★
お客様満足度
93.2%
Laurel Left
お客様満足度
93.2%
Laurel Right
Laurel Left
NPS®(推奨度)
66.1
Laurel Right

講師・松澤勝充

株式会社Every 代表取締役CEO

世界基準のHRを体現する、唯一無二のクアドラプル・ホルダー

CPTD®、SHRM-SCP®、SPHRi®、GPHRi®。取得難易度が極めて高い世界最高峰のHR資格を複数保有。ドメスティックな解釈に留まらない、本質的なOD(組織開発)の視座を提供します。

プロフィール

神奈川県出身。1986年生まれ。青山学院大学卒業後、2009年に株式会社トライアンフへ入社。リクルーターとして総合商社への出向を経験し、多様な業界の採用・人材開発に携わる。

2016年には、同社史上最年少で執行役員に就任。営業・マーケティング・採用の3部門を統括し、5年間で売上300%増、組織規模6倍という急成長を牽引。事業戦略の立案からP/L責任を伴う事業運営、組織マネジメントまで一貫してリードし、事業成長と組織開発の両面で成果を上げた。

2018年には渡米し、UC BerkeleyにてHR・組織心理学・ポジティブサイコロジーを体系的に学ぶ。帰国後の2020年4月、株式会社Everyを設立。「世界基準のHRを日本に届ける」をミッションに掲げ、HRBP・戦略人事の育成に特化したEvery HR Academyを開始。

現在は、SHRM-SCP(SHRM)、CPTD(ATD)、SPHRi / GPHR(HRCI) など、世界最高峰のHR資格を複数保有する日本でも稀有なHRプロフェッショナルとして、企業の人事変革・組織開発を支援している。

また、UC Berkeley、Wharton School、University of Pennsylvaniaなどで学んだ最新のHR理論・ピープルアナリティクスを基盤に、「学術 × 実務 × 経営」を統合した独自のHR教育プログラムを開発。HRBP育成、タレントマネジメント、組織開発、リーダーシップ開発など、幅広い領域で企業の人材戦略を支援している。

保有資格

組織開発のグローバルプロフェッショナルが身に着ける
3つの大分類・23のコンピテンシー

CPTD®資格に基づく組織開発プロフェッショナルは3つの大分類、23のコンピテンシーを学ぶ必要があると定義されています。

パーソナル
Building Personal
個人の能力
  • Communication
    コミュニケーション
  • Emotional Intelligence and Decision-Making
    感情知性と意思決定
  • Collaboration and Leadership
    協働とリーダーシップ
  • Cultural Awareness and Inclusion
    文化的理解とインクルージョン
  • Project Management
    プロジェクトマネジメント
  • Compliance and Ethical Behavior
    コンプライアンスと倫理
  • Lifelong Learning
    生涯学習
専門性
Developing Professional
専門的な能力
  • Learning Sciences
    学習科学
  • Instructional Design
    インストラクショナルデザイン
  • Training Delivery and Facilitation
    研修実施とファシリテーション
  • Technology Application
    テクノロジー活用
  • Knowledge Management
    ナレッジマネジメント
  • Career and Leadership Development
    キャリア/リーダーシップ開発
  • Coaching
    コーチング
  • Evaluating Impact
    効果測定
組織
Impacting Organizational
組織への影響力
  • Business Insight
    ビジネス洞察
  • Consulting and Business Partnering
    コンサルティングとビジネスパートナリング
  • Organization Development and Culture
    組織開発とカルチャー
  • Talent Strategy and Management
    タレント戦略とマネジメント
  • Performance Improvement
    パフォーマンス向上
  • Change Management
    チェンジマネジメント
  • Data and Analytics
    データとアナリティクス
  • Future Readiness
    将来への備え

本講座の設計思想やコンピテンシーの背景については、講座開発者・松澤勝充が執筆するnoteマガジンでも詳しく紹介しています。
CPTD®の能力要件を軸に、グローバルなHR・組織開発の知見と、日本企業の現場で機能する実践知をつなぐ内容となっています。

6か月間の変革ロードマップ

理論と実践を往復し、現場で機能する「変革実行力」を鍛え上げる6か月

学べるスキル CPTD®3領域に対応
テーマ 講義内容(詳細)
Building Personal個人の能力
Developing Professional専門的な能力
Impacting Organizational組織への影響力
Day 1
ODの定義と
ビジネスアキュメン
  • 経営と組織開発の関係性
  • OD実務家のマインドセット(自己の道具化)
  • ビジネスアキュメン(経営感覚)の磨き方
Building Personal
  • Communication
    コミュニケーション
  • Compliance & Ethics
    コンプライアンスと倫理
Developing Professional
  • Knowledge Management
    ナレッジマネジメント
Impacting Organizational
  • Business Insight
    ビジネスの洞察
  • Consulting & Business Partnering
    コンサルティングとビジネスパートナーシップ
  • Performance Improvement
    パフォーマンス向上
Day 2
組織診断と
データ・ナラティブ
  • 組織アセスメントの設計と手法
  • サーベイデータとナラティブの統合分析
  • 「診断=介入」の原則と倫理
Building Personal
  • Project Management
    プロジェクトマネジメント
Developing Professional
  • Learning Sciences
    学習科学
Impacting Organizational
  • Data & Analytics
    データとアナリティクス
  • Performance Improvement
    パフォーマンス向上
  • Future Readiness
    将来への備え
Day 3
ニーズ把握と
心理的契約
  • プロセス・コンサルテーションの原則
  • クライアントとの心理的契約(Contracting)
  • 真のニーズを引き出すインタビュー技術
Building Personal
  • Emotional Intelligence
    感情的知性
  • Cultural Awareness & Inclusion
    文化的な意識とインクルージョン
Developing Professional
  • Coaching
    コーチング
  • Learning Sciences
    学習科学
Impacting Organizational
  • Consulting & Business Partnering
    コンサルティングとビジネスパートナーシップ
  • Performance Improvement
    パフォーマンス向上
Day 4
変革の理論と
シナリオ設計
  • 変革のダイナミクスと抵抗のマネジメント
  • フォースフィールド分析の実践
  • 変革ロードマップの策定方法
Building Personal
  • Project Management
    プロジェクトマネジメント
  • Communication
    コミュニケーション
Developing Professional
Impacting Organizational
  • Change Management
    チェンジマネジメント
  • Future Readiness
    将来への備え
  • Business Insight
    ビジネスの洞察
Day 5
ワークショップ・
デザイン
  • 対話型OD(AI/OST)の活用
  • 「問い」のデザイン
  • 1分単位のセッション設計アーキテクチャ
Building Personal
  • Cultural Awareness & Inclusion
    文化的な意識とインクルージョン
Developing Professional
  • Instructional Design
    インストラクショナル・デザイン
  • Technology Application
    テクノロジーの活用
Impacting Organizational
  • Organization Development & Culture
    組織開発と文化
  • Change Management
    チェンジマネジメント
Day 6
介入実践
(プロセス・感度)
  • ライブ環境でのプロセス介入演習
  • 不測の事態への即興的対応
  • ファシリテーターとしての存在感の磨き方
Building Personal
  • Collaboration & Leadership
    連携とリーダーシップ
  • Emotional Intelligence
    感情的知性
Developing Professional
  • Training Delivery & Facilitation
    トレーニングの実施とファシリテーション
Impacting Organizational
  • Organization Development & Culture
    組織開発と文化
Day 7
トータル・
リハーサル
  • 変革デザインのクリティカル・チェック
  • ライブ・フィードバック
  • 最終執行に向けたマインドセット
Building Personal
  • Collaboration & Leadership
    連携とリーダーシップ
  • Communication
    コミュニケーション
Developing Professional
  • Training Delivery & Facilitation
    トレーニングの実施とファシリテーション
Impacting Organizational
  • Talent Strategy & Management
    タレント戦略とマネジメント
Day 8
ライブ・
インターベンション
  • 【本番】ワークショップ実践
  • リアルな場への介入とデブリーフィング
  • 全班フィードバック・セッション
Building Personal
  • Collaboration & Leadership
    連携とリーダーシップ
  • Emotional Intelligence
    感情的知性
Developing Professional
  • Training Delivery & Facilitation
    トレーニングの実施とファシリテーション
Impacting Organizational
  • Organization Development & Culture
    組織開発と文化
  • Performance Improvement
    パフォーマンス向上
修了後
効果検証 &
収穫祭
  • 【修了式】価値の言語化とキャリアアップ
  • 介入インパクトの検証報告
  • オープンバッジ授与、Find your Why
Building Personal
  • Communication
    コミュニケーション
  • Emotional Intelligence
    感情的知性
Developing Professional
  • Evaluating Impact
    効果の評価
  • Career & Leadership Dev.
    キャリアとリーダーシップ開発
Impacting Organizational
  • Talent Strategy & Management
    タレント戦略とマネジメント
  • Future Readiness
    将来への備え
理論 × 実践 × 対人スキル
ODの本質を、体験を通じて血肉化するカリキュラム構成。
仲間との共創
実践を共にする仲間が、あなたの変革を加速させます。
プロフェッショナルの証明
変革の実践者として次のステージへ。

スケジュール

第1期:2026年9月~(募集中)

Day 1  :  2026/09/19(土) 10:00-13:00
Day 2  :  2026/10/03(土) 10:00-13:00
Day 3  :  2026/10/31(土) 10:00-13:00
Day 4  :  2026/11/14(土) 10:00-13:00
Day 5  :  2026/12/19(土) 10:00-13:00
Day 6  :  2027/01/16(土) 10:00-13:00
Day 7  :  2027/02/13(土) 10:00-13:00
Day 8  :  2027/02/27(土) 10:00-16:00
レビュー会  :  2027/04/予定

※講師都合により一部日程が変更となる可能性がございます。

※ご受講を検討されている方は、以下お問い合わせよりご連絡くださいませ。

Every HR Academy は、
経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象事業です。
所定の要件を満たせば、受講料の最大70%の補助を受けられます。

組織変革の「証明」に挑む、アーリーアダプター受講生募集(人数限定)。

実践を通じて「組織開発の価値」を共に証明してくださるプロフェッショナルを募集します。

通常受講料
380,000(税別)
+ 入会金 10,000円(税別)

アーリーアダプター価格

10万円キャッシュバック
対象
実質
280,000
(税別)
入会金
10,000円(税別)

受講料380,000円をお支払いいただいた後、以下の条件達成で10万円をキャッシュバックいたします。

キャッシュバック適用条件

本講座は「学んで終わり」ではありません。
現場への介入成果を共に可視化してくださる方を募集します。

インタビューへのご協力

修了後、実名・写真付きでの事例インタビュー掲載(WEB・パンフレット等)

追跡サーベイへの回答

現場介入から6ヶ月後、組織の変化を測定する事後サーベイへの回答

アーリーアダプター価格
& Bootcamp利用

受講料の50%キャッシュバック
対象

実質
(税別)
入会金
10,000円(税別)

Bootcampの適用条件を満たし、リスキリングを利用される場合は、
受講料の50%がキャッシュバックされます。
※キャッシュバックのタイミングはEvery社規定に基づきます。
BootCamp詳細はこちら

実施概要

費用 <第1期組織開発プロフェッショナル養成講座>
入会費用:10,000円(税抜)/11,000円(税込)
受講費用:380,000円(税抜)/418,000円(税込)
※第1期・アーリーアダプター受講生としてキャッシュバック適用あり。 ※費用は変動いたします。

<社内ワークショップ形式>
・社内人事部向けにカスタマイズして展開することも可能です。
・ご参加人数等によって費用は変動いたします。詳しくはお問い合わせください。
形式 WEBにて実施(最終日はオフライン@渋谷にて開催予定)
定員 15名
※最小催行人数5名
アウトプット 講座内で学んだ理論・事例をもとに、組織開発の介入プロセスを最終日に実践いただきます
お申し込み 第1期(2026年9月開講)への参加をご希望される場合は、以下お問い合わせからお願い致します。
お問い合わせ 株式会社Every 松澤 勝充
contact@every-co.com

FAQ

よくある質問

組織開発(OD)講座について

Q 人事・HRの実務経験が浅い(または未経験)でも受講できますか?

はい、問題なくご受講いただけます。本講座は組織開発の基礎概念や原理原則から体系的に学ぶため、HRとしての経験年数は問いません。 「これから自社でODを本格化させたい」「事業部人事(HRBP)や経営企画として組織課題に向き合い始めたばかり」という方でも、実践レベルまでスムーズに理解を深められる設計になっています。

Q 人事部門以外の事業部マネージャーや経営企画でも参加できますか?

はい、ご参加いただけます。組織開発は人事部門だけでなく、事業を率いるリーダー、経営企画、変革推進チーム(PMO)の方にとっても不可欠な領域です。 非人事の視点から組織の構造や文化にアプローチする力を身につける場としても活用されています。

Q Every HR Academyの講座は、他の人事研修やODセミナーと何が違いますか?

最大の違いは、「学術的・グローバルスタンダードなOD理論(対話型OD、行動科学、組織診断モデルなど)」と「現場でそのまま使える実践フレームワーク」を融合させている点です。 単なる概念論や一回限りの体験ワークショップで終わらせず、自社の組織課題に対して再現性をもって施策を設計・実行できるスキルが身につきます。

Q 組織開発の理論だけでなく、具体的な手法やツールも学べますか?

はい。組織診断のフレームワーク、サーベイデータの読み解き方、対話(ダイアログ)のファシリテーション手法、チェンジマネジメントのプロセスなど、明日からの実務ですぐに活用できる具体的な手法やツールを網羅しています。

Q 学んだ内容を自社の実際の組織課題にどう還元・活用できますか?

講座内のワークやアサインメントでは、受講生ご自身の所属企業における「実際の組織課題」をテーマとして扱います。 講義を通じて現状分析から介入計画(チェンジマネジメントプランや対話の場づくり)の策定までを行うため、受講期間中からそのまま実務の施策として自社に適用することが可能です。

Q 自社の機密情報や組織課題を扱う際、情報漏洩などの配慮はされていますか?

はい。受講生全員に秘密保持に関するグランドルール(相互遵守ルール)を設定しています。 また、全体発表やグループワークの際は社名や具体的な数値を抽象化して共有していただくガイドラインを設けているため、安心して受講いただけます。

Q 自社の個別課題について、講師やアドバイザーに相談できますか?

はい。セッション内の質疑応答枠や課題へのフィードバック機会を通じて、自社特有の組織課題や施策の進め方について個別のアドバイスを受けることができます。

受講環境・フォロー体制

Q 働きながらでも無理なく受講できるスケジュール・課題量ですか?

はい。多くの受講生が普段の業務と両立しながら受講されています。 講義は隔週開催など参加しやすいペースで構成されており、事前・事後学習も週2〜3時間程度で取り組めるよう設計されています。

Q 講座にはどのような受講生が多いですか?

会社規模、業界、内資・外資、社歴の長さを問わず、幅広い方にご参加いただいています。 比較的多い業界としては、製造業、商社、通信業、製薬業、ITメガベンチャー、ITスタートアップなどが挙げられます。

Q 現在人事ではないのですが、受講できますか?

はい。現在人事職でない方もご受講いただけます。 人事職を目指している方や、現在は別職種でありながら人事的な知見を身につけたい方にも、ご受講・修了いただいた実績があります。

Q 講座を欠席した場合、修了できなくなりますか?

欠席された回についても、期間限定で録画映像による受講が可能です。 修了要件には出席点も含まれますが、所定の要件を満たすことで出席点に換算するなど、救済措置を設けています。

Q 欠席した回の出席点はどうなりますか?

欠席した場合でも、所定の要件を満たすことで出席点に換算できる場合があります。 たとえば、講座後のレビュー投稿などを実施いただくことで、出席点として扱う救済措置を設けています。詳細は講座ごとにご案内いたします。

Q 欠席した回の録画(アーカイブ)は視聴できますか?

はい。欠席された回についても、期間限定で録画映像による受講が可能です。 録画視聴の方法や視聴可能期間については、講座ごとにご案内いたします。

Q 講座修了後も他の受講生や講師と交流・相談できる場はありますか?

はい。修了生限定の非公開アルムナイコミュニティへご案内いたします。 他社の組織開発・HR担当者との情報交換、事例共有、定期的な勉強会などを通じて、修了後も継続的な学びとネットワークを維持していただけます。

リスキリング制度について

Q Every HR Academyのキャッシュバック制度とは何ですか?

Every HR Academyの対象講座では、経済産業省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」に基づき、一定の条件を満たした方に受講料の一部をキャッシュバックする制度をご利用いただけます。 キャッシュバックを受けるには、制度の対象条件を満たしたうえで、講座の修了要件を満たし、所定の手続きを完了する必要があります。

Q 申込みにあたり条件はありますか?

はい。キャッシュバック制度の対象となるには、主に以下の条件を満たす必要があります。
  1. 本登録時点で在職者(企業等と雇用契約を締結している方)であること
  2. 雇用主の変更を伴う転職を目指していること
  3. 申告内容に偽りがあった場合、本サービスにおいて発生した経費等の損害について、賠償責任を負うことに同意いただけること

Q キャッシュバック制度の対象外となる人はいますか?

はい。経営者、個人事業主、フリーランス、家内労働者など、企業等と雇用契約を締結していない方は対象外です。 また、所属企業等から育成支援や受講費用の補助などを受けている方も、キャッシュバック制度の対象外となります。

Q 転職する意思がない場合でも対象になりますか?

いいえ。キャッシュバック制度の対象となるには、雇用主の変更を伴う転職を目指していることが必要です。 但し、転職する意思に対する度合いについて厳密な要件はなく、必ずしも直近のご転職を企図いただいている必要もございません。

Q 現在の勤務先を退職していないと申し込めませんか?

いいえ。申込み時点で退職している必要はありません。 本登録時点で企業等と雇用契約を締結している在職者であり、かつ雇用主の変更を伴う転職を目指している方が対象となります。

Q 地方在住でも参加できますか?

はい。地方在住の方もご参加いただけます。 オンラインをベースに実施しているため、全国どこからでも受講可能です。

Q 所属企業名を他の受講生に知られずに参加できますか?

はい。他の受講生に所属企業名を公開せずに参加することは可能です。 ただし、経済産業省が定めるキャッシュバック要件の確認上、非公開を前提として、弊社には所属企業情報をご提供いただく必要があります。

Q Everyには所属企業名を伝える必要がありますか?

はい。キャッシュバック制度の対象要件を確認するため、弊社には所属企業情報をご提供いただく必要があります。 ただし、事前に非公開のご意向をいただいていれば、上記情報を他の受講生に公開することはありません。

Q いつキャッシュバックされますか?

キャッシュバックは、講座修了の認定後、所定の手続きや修了後面談などを完了した後に行われます。 なお、経済産業省側の認定機関による確認もあるため、具体的なキャッシュバック時期については個別にお答えいたしかねます。

Q 受講すれば必ずキャッシュバックを受けられますか?

いいえ。受講しただけで自動的にキャッシュバックされるわけではありません。 キャッシュバックを受けるには、制度の対象条件を満たしていることに加え、講座ごとの修了要件を満たし、所定の手続きや修了後面談などを完了する必要があります。

Q キャッシュバックを受けるために必要な手続きはありますか?

はい。キャッシュバックを受けるためには、講座の修了要件を満たしたうえで、所定の手続きや修了後面談などを完了いただく必要があります。 必要な手続きの詳細は、受講開始後にご案内いたします。

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