• 講義は、講師が原理原則や理論の背景、ケーススタディを伝える「講義」パートと、参加者同士の「ディスカッション」パートを繰り返しながら進みます。

• ディスカッションでは、例えば自社がどの程度原則に沿っているかをアウトプットしていただきます。他社の課題認識やアイデアを得られると好評です。

松澤 勝充（MASAMITSU MATSUZAWA）

株式会社Every 代表取締役CEO

神奈川県出身1986年生まれ。青山学院大学卒業後、2009年 (株)トライアンフへ入社。企業向けの採用支援・組織開発支援、総合商社で2年半採用経験を経て、2016年より執行役員として組織ソリューション本部、広報マーケティンググループ、自社採用責任者を兼務。その他、パーソナリティテストの結果からパフォーマンスを予測する機械学習プロダクトの開発、自社のビジョン再設定並びに経営理念浸透プロジェクト、経営会議のファシリテーターなどを務めた。

2018年8月より休職し、Haas School of Business, UC Berkeleyがプログラム提供するBerkeley Hass Global Access ProgramにJoinし2019年5月修了。同年、MIT Online Executive Course “AI: Implications for Business Strategies”修了。

卒業後、シリコンバレーのIT企業でAIプロジェクトへ従事。2019年12月(株)トライアンフへ帰任し執行役員を務め、2020年4月1日に株式会社Everyを創業。

保有資格：

・SHRM-SCP（SHRM）
・Senior Professional in Human Resources International  (HRCI)
・Global Professional in Human Resources (HRCI)
・DiSC認定トレーナー
・The Science of Happiness（UC Berkeley）
・HR Management and Analytics: Unlock the Value of Human Capital(The Wharton School)
・ピープル・アナリティクス(authorized by the University of Pennsylvania)
・ポジティブ・サイコロジー・ワークショップ（Japan Positive Psychology Institute）、他

執筆・記事

UC Berkeley ビジネススクールからの手紙

HRのための勉強ノート

HR Global NOW!

Diversity&Inclusion for Japan

Cristina G. Banks, PhD （クリスティーナ・バンクス）

Industrial/Organizational Psychology, University of Minnesota
BA with highest distinction, Psychology, UC Berkeley

1979年The University of Minnesotaにて産業組織心理学の博士号を取得。世界7位（2021年）にランクされているThe Haas school of Business, University of California, Berkeleyの上級講師であり、30年間Organizational Behavior（組織行動学） and Human Resource Management（人的資源管理）を教えている。現在も教壇に立ちながら、バークレー校の研究機関であるInterdisciplinary Center for Healthy Workplacesのディレクターも務めている。

＜論文・記事＞
・“California Employers Get a Break with Brinker, But What Does It Really Mean?” with E. Arnold. HR Advisor (November-December 2008).
・“How to Comply with Meal and Rest Break Law and Policy.” HR Advisor (May-June 2006).
“Going Global or Staying Local,” in The I/O Consultant’s Handbook, edited by J. Hedge and W. Borman. APA Books.
・“How to Conduct a Wage and Hour Audit,” with Aubry, L.W. HR Advisor (March-April 2005). Reprinted in Bender’s Labor and Employment Bulletin, June 2005.
・“Keeping Exempt Jobs Exempt: How To Avoid Wage And Hour Litigation.” HR Advisor (March-April 2004).
・“Wage and Hour Litigation: I-O Psychology’s New Frontier,” with L. Cohen, in Employment Discrimination Litigation, edited by F.J. Landy. Jossey-Bass/Pfeiffer, 2005.
・“Performance Management: The Real Glue in Organizations,” with K.E. May, in Evolving Practices in Human Resource Management: Responses to a Changing World of Work, edited by A.I. Kraut and A.K. Korman. Jossey-Bass, 1999.
・“Narrowing the Research-Practice Gap in Performance Appraisal,” with K.R. Murphy. Personnel Psychology 38 (1985): 335-345.
・“Performance Appraisers as Test Developers,” with L. Roberson. Academy of Management Review 10 (1985): 128-142.

※講師が原理原則等を説明した講義の抜粋動画です。

• HRM（Human Resource Management-人的資源管理を最大限活用する人事の仕組み）の原理・原則と、そこから派生するトレンドを学びます。

• 講義のあとはディスカッション。講義：議論＝1：1の構成で、知識を思考プロセスに落とし込みます。

• 少人数制（上限20名）なので、疑問点にもすぐにお答えします。ディスカッションはさらに少人数（3-5名）、講義時には講師からの投げかけもあり、インタラクティブな進行になっています。

※テーマの選定は受講者様にて選定して頂きます。

• 受講での学びは、最終的に[Final Assignment]としてアウトプットいただきます。

• 作成にあたり、自社のHRの責任者またはチームリーダークラスに対するインタビューをお願いしています。

• 上記を経て、講座で学んだ原理原則や戦略人事フレームワークを活用した改善提案をすることで、学びを実践しつつ、自社の人事理解を深めます。

ご参加いただいた受講者のうち、94.2%の方に

「HRに携わる同僚・友人に紹介したい」

とご回答いただいております。

（NPS※「67.4」）

※「Net Promoter Score（ネット・プロモーター・スコア）」を略した言葉で、企業やブランドに対してどのくらい愛着や信頼を持っているか（＝顧客ロイヤルティ）を数値化する指標として用いられており、「－100～＋100」の範囲内で算出。数値が高ければ高いほど愛着や信頼の高さを示すものです。

※NPS®の計算方法、9～10点を付けた顧客を「推奨者」、7～8点を「中立者」、0～6点を「批判者」と分類し、回答者全体に占める推奨者の割合(％)から、批判者の割合(％)を引いで出てきた数値がNPSの値となります。

＜2024年9月時点＞
推奨者＝69.57％
批判者＝2.17％
NPS＝67.4

＜従業員数1,001名以上の企業様＞※順不同

• 三菱商事株式会社 様（総合商社）
• 株式会社メルカリ様（インターネット）
• ヤフー株式会社 様（インターネット）
• アマゾンジャパン合同会社 様（インターネット）
• トヨタ自動車株式会社 様（メーカー）
• アッヴィ合同会社 様（製薬）
• ライオン株式会社 様（メーカー）
• 岩谷産業株式会社 様（メーカー）
• 株式会社リコー 様（メーカー）
• リコーインダストリアルソリューションズ株式会社 様（メーカー）
• 株式会社ノーリツ 様（メーカー）
• 株式会社NTTデータビジネスシステムズ 様（情報サービス）
• 株式会社NTTドコモ 様（情報サービス）
• 参天製薬株式会社（製薬）
• シオノギ製薬株式会社 様（製薬）
• 日清食品ホールディングス株式会社 様（メーカー）
• 住友理工株式会社 様（メーカー）
• 横河電機株式会社 様（メーカー）
• 武蔵塗料ホールディングス株式会社 様（メーカー）
• 株式会社ソミックマネージメントホールディングス 様（メーカー）
• ヘンケルジャパン株式会社 様（メーカー）
• 三菱電機株式会社 様（メーカー）
• 村田機械株式会社 様（メーカー）
• デクセリアルズ株式会社 様（メーカー）
• MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 様（金融・保険）
• 三井住友海上火災保険株式会社 様（金融・保険）
• KDDI株式会社 様（情報サービス）
• 株式会社KDDIエボルバ 様（情報サービス）
• 株式会社クロス・マーケティンググループ 様（情報サービス）
• 株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ 様（ブライダル・ホテル）
• 株式会社イトーヨーカ堂 様（小売業）
• ロクシタンジャポン株式会社 様（小売業）
• 学校法人関西学院 様（教育）
• エコバディス・ジャパン株式会社 様（インターネット）
• 株式会社日本総合研究所 様（インターネット）

＜従業員数501名～1000名の企業様＞※順不同

• 株式会社ユーザベース 様（インターネット）
• ナイル株式会社 様（インターネット）
• SAS Institute Japan株式会社（インターネット）
• 株式会社ディーバ 様（インターネット）
• 株式会社フィエルテ 様（インターネット）
• 株式会社SHIFT 様 様（インターネット）
• 株式会社テンダ 様（インターネット）
• Workato株式会社 様（インターネット）
• 株式会社スタディスト 様（インターネット）
• 株式会社アムタス 様（インターネット）
• 株式会社ＴＭＪ 様（サービス）
• 一般財団法人海外産業人材育成協会 様（コンサルティング）
• ポスタス株式会社 様（広告・メディア）
• GPSSホールデイングス株式会社 様（再生可能エネルギー）
• 株式会社ＴＢＳグロウディア 様（放送関連サービス業）
• 株式会社パワーソリューションズ 様（インターネット）
• ユーシービージャパン株式会社 様（製薬）
• NTTリミテッド・ジャパン様（電気通信事業）
• 株式会社HEXEL Works 様（建設）

＜従業員数～501名の企業様＞※順不同

• 株式会社コミット 様（インターネット）
• クリエーションライン株式会社 様（インターネット）
• 長瀬産業株式会社 様（商社）
• ミーロ・ジャパン株式会社 様（インターネット）
• アンドリッツ・ファブリック＆ロール株式会社 様（メーカー）
• ​亞星通股份有限公司 STAR TO ASIA CO.,LTD 様（広告）
• 株式会社SYG 様（インターネット）
• 株式会社カスタムライフ 様（インターネット）
• 株式会社ビザスク 様（インターネット）
• RELATIONS株式会社 様（コンサルティング）
• 社会保険労務士岩野麻子事務所 様（コンサルティング）