HR Tech Conference & EXPO in Las Vegas 2022

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【世界最大のHR Techイベント】HR Technology Conference & EXPOは、2年ぶりの開催であった2021年に続き、2年連続の開催となりました。

このカンファレンスでは、HR Tech領域ベンダーが出展するエクスポ(ブース出展)に加えて、人事領域の専門家の講演、スタートアップのピッチイベントpitch(ベンチャー企業のプレゼン大会)等が行われています。

本ページでは、Every代表の松澤がこのイベントに参加した模様をご紹介致します。グローバルでは何が起きているのか、どんなテクノロジーが人事領域に活用されているのか、そして私たちは何をしたらよいのか、少しずつお伝えしてまいります。


【Day0】“From The Great Resignation to The Great Reset"

(ザ・グレート・レジグネーションからザ・グレート・リセットへ)


“The Great Resignation”という言葉をご存じでしょうか?Covid-19の世界的流行によって、アメリカではこの言葉がHR界隈でよく使われるようになりました。この言葉は、過去に類を見ない「短期間での大量離職」を意味しています。詳細は昨年のレポートをぜひご覧ください。

 

1年が経ち、どのような変化が起きているか。2022年7月のフォーチューン社の記事によると「ここ数年来の離職者の波は衰える気配がなく、自ら進んで辞めることを選択した多くの人にとって、理想のキャリアの大改革が進行中である。今、仕事を辞めようと考えている従業員の数は約40%で、この数字はここ数カ月あまり変わっていない。3月にマイクロソフトが行った調査では、41%の労働者が退職を考えており、先週行われたマッキンゼーの別の調査では、この数字は40%になった。」(引用元:「Great Resignation shows no signs of slowing down: 40% of U.S. workers are considering quitting their jobs—here’s where they’re going」)

 

また、2022年7月の米国労働統計局のレポートによると、雇用数は640万人、一方でレイオフなども傾向は変わらず140 万人と大きな変化はないようです。つまり、労働力の不足があるのと同時にレイオフが進んでいる状態が続いており、人材そのものではなく、「能力」の不足が生じている事が言えます。仕事のリデザイン、並びに職場そのものの再構築が進んでいることが想像されます。 

 

では最後に、従業員側の価値観にはどんな変化が生じているか。HRコラムニストのSteve Boese「The great Reset leading to new workplace expectations(ザ・グレート・リセットが新しい職場環境に対する期待を先導している)」と述べます。リモートワークの普及、オンライン主体となるコミュニケーションによるチームワーク、健康や安全に対する意識の高まりがその変化を先導する根拠になる可能性が高い。さらにミレニアル・GenZと呼ばれる新しい世代がWorkforceの中心となる事も今後のHRに大いに影響を与えるという事も視野に入れておく必要があります。

 

以下の内容では、キースピーカーの講演や会場の様子など、私自身の気づきなどを共有させて頂きますので、皆様に雰囲気だけでも楽しんで頂き、少しでも気づきのある内容にしていければと思います。


【Day1】 エンゲージメント・タレント&パフォーマンス&ラーニングマネジメントの出展企業が大幅に増加

【Day1】 "2022年の出展トレンド"


2022年のHR Tech Conferenceの出展企業は以下の様な構成となっています(※弊社独自基準でのカテゴライズ)。昨年度との違いから領域別の回復度合いやHRニーズの変化が予測できます。

<2022年度エキスポ出展社 合計> 

428社
(内 スタートアップ・パビリオン参加社 58社)

<主な分野>
AI・機械学習 60社
リクルートメント 125社
ワークフォースプラニング・アナリティクス 70社
ウェルネス&ウェルビーイング 49社
Engagement/recognition 83社
パフォーマンス・マネジメント 47社
Talent management / Succession 114社
Learning management system 41社

<国別参加社 内訳>
アメリカ 385社(内 カリフォルニア 102社)
アイルランド 2社
イギリス 8社
イスラエル 2社
インド 2社
オーストラリア 2社
オランダ 1社
カナダ 13社
キプロス 1社
シンガポール 1社
ジョージア 1社
ドイツ 2社
トルコ 2社
ニュージーランド 1社
フィンランド 1社
ポーランド 3社
南アフリカ 1社