• 講義は、講師が原理原則や理論の背景、ケーススタディを伝える「講義」パートと、参加者同士の「ディスカッション」パートを繰り返しながら進みます。

• ディスカッションでは、例えば自社がどの程度原則に沿っているかをアウトプットしていただきます。他社の課題認識やアイデアを得られると好評です。

ライオン株式会社　人材開発センター　高橋さんより

“私が受講前一番気にしていたのは「オンラインの講座」で講師の方や受講者の方と関係構築できるのかと言うことでしたが、やってみると全く問題無く大丈夫でした。笑　オンラインだからこそお会いできた方・関係性を築けたこともあると思っています。"

リコーインダストリアルソリューションズ株式会社 経営管理室 稲井さんより

“研修は、事後に満足度のアンケートを取って終わり、ということがよくあると思うのですが、研修の中にアウトプットしたり議論したりする機会があり、事後にも小テストや考えをまとめてコメントする機会があり、講師からのフィードバックや情報提供がある。
そのプロセスのおかげで学んだ内容が身につきましたし、私自身がプログラム設計を行う際にも早速参考にしています。笑"

岩谷産業株式会社　総務人事部　担当部長　古川さんより

“一番は、原理原則の学びとそれを踏まえたディスカッションが交互にあることだと思います。その場で自身の会社の場合に置き換えて考えられるのがよかったです。"

松澤 勝充（MASAMITSU MATSUZAWA）

株式会社Every 代表取締役CEO

神奈川県出身1986年生まれ。青山学院大学卒業後、2009年 (株)トライアンフへ入社。企業向けの採用支援・組織開発支援、総合商社で2年半採用経験を経て、2016年より執行役員として組織ソリューション本部、広報マーケティンググループ、自社採用責任者を兼務。その他、パーソナリティテストの結果からパフォーマンスを予測する機械学習プロダクトの開発、自社のビジョン再設定並びに経営理念浸透プロジェクト、経営会議のファシリテーターなどを務めた。

2018年8月より休職し、Haas School of Business, UC Berkeleyがプログラム提供するBerkeley Hass Global Access ProgramにJoinし2019年5月修了。同年、MIT Online Executive Course “AI: Implications for Business Strategies”修了。

卒業後、シリコンバレーのIT企業でAIプロジェクトへ従事。2019年12月(株)トライアンフへ帰任し執行役員を務め、2020年4月1日に株式会社Everyを創業。

保有資格：

・SHRM-SCP（SHRM）
・CPTD（Certified Professional in Talent Development）
・Senior Professional in Human Resources International  (HRCI)
・Global Professional in Human Resources (HRCI)
・DiSC認定トレーナー
・The Science of Happiness（UC Berkeley）
・HR Management and Analytics: Unlock the Value of Human Capital(The Wharton School)
・ピープル・アナリティクス(authorized by the University of Pennsylvania)
・ポジティブ・サイコロジー・ワークショップ（Japan Positive Psychology Institute）、他

執筆・記事

UC Berkeley ビジネススクールからの手紙

HRのための勉強ノート

HR Global NOW!

Diversity&Inclusion for Japan

Cristina G. Banks, PhD （クリスティーナ・バンクス）

Industrial/Organizational Psychology, University of Minnesota
BA with highest distinction, Psychology, UC Berkeley

1979年The University of Minnesotaにて産業組織心理学の博士号を取得。世界7位（2021年）にランクされているThe Haas school of Business, University of California, Berkeleyの上級講師であり、30年間Organizational Behavior（組織行動学） and Human Resource Management（人的資源管理）を教えている。現在も教壇に立ちながら、バークレー校の研究機関であるInterdisciplinary Center for Healthy Workplacesのディレクターも務めている。

＜論文・記事＞
・“California Employers Get a Break with Brinker, But What Does It Really Mean?” with E. Arnold. HR Advisor (November-December 2008).
・“How to Comply with Meal and Rest Break Law and Policy.” HR Advisor (May-June 2006).
“Going Global or Staying Local,” in The I/O Consultant’s Handbook, edited by J. Hedge and W. Borman. APA Books.
・“How to Conduct a Wage and Hour Audit,” with Aubry, L.W. HR Advisor (March-April 2005). Reprinted in Bender’s Labor and Employment Bulletin, June 2005.
・“Keeping Exempt Jobs Exempt: How To Avoid Wage And Hour Litigation.” HR Advisor (March-April 2004).
・“Wage and Hour Litigation: I-O Psychology’s New Frontier,” with L. Cohen, in Employment Discrimination Litigation, edited by F.J. Landy. Jossey-Bass/Pfeiffer, 2005.
・“Performance Management: The Real Glue in Organizations,” with K.E. May, in Evolving Practices in Human Resource Management: Responses to a Changing World of Work, edited by A.I. Kraut and A.K. Korman. Jossey-Bass, 1999.
・“Narrowing the Research-Practice Gap in Performance Appraisal,” with K.R. Murphy. Personnel Psychology 38 (1985): 335-345.
・“Performance Appraisers as Test Developers,” with L. Roberson. Academy of Management Review 10 (1985): 128-142.

※講師が原理原則等を説明した講義の抜粋動画です。

• HRM（Human Resource Management-人的資源管理を最大限活用する人事の仕組み）の原理・原則と、そこから派生するトレンドを学びます。

• 講義のあとはディスカッション。講義：議論＝1：1の構成で、知識を思考プロセスに落とし込みます。

• 少人数制（上限20名）なので、疑問点にもすぐにお答えします。ディスカッションはさらに少人数（3-5名）、講義時には講師からの投げかけもあり、インタラクティブな進行になっています。

※テーマの選定は受講者様にて選定して頂きます。

• 受講での学びは、最終的に[Final Assignment]としてアウトプットいただきます。

• 作成にあたり、自社のHRの責任者またはチームリーダークラスに対するインタビューをお願いしています。

• 上記を経て、講座で学んだ原理原則や戦略人事フレームワークを活用した改善提案をすることで、学びを実践しつつ、自社の人事理解を深めます。

株式会社トリドールホールディングス　組織開発部　HRBP　浜田さんより

“講座の内容を経て自社の人事戦略を考える最終アサインメントも、作成する過程で気付きがありました。学んできた原理原則に当てはめて自社のことを考えるわけですが、果たして自社が今敷いている人事制度は会社のフェーズや規模に対して本当に適切なのか、現場で働く従業員やマネージャーの役に立つ、パフォーマンスを高める内容になっているのかについて振り返る必要性を感じています。"

ご参加いただいた受講者のうち、92.8%の方に

「HRに携わる同僚・友人に紹介したい」

とご回答いただいております。

（NPS※「66.3」）

※「Net Promoter Score（ネット・プロモーター・スコア）」を略した言葉で、企業やブランドに対してどのくらい愛着や信頼を持っているか（＝顧客ロイヤルティ）を数値化する指標として用いられており、「－100～＋100」の範囲内で算出。数値が高ければ高いほど愛着や信頼の高さを示すものです。

※NPS®の計算方法、9～10点を付けた顧客を「推奨者」、7～8点を「中立者」、0～6点を「批判者」と分類し、回答者全体に占める推奨者の割合(％)から、批判者の割合(％)を引いで出てきた数値がNPSの値となります。

＜2026年9月時点＞推奨者＝68.5％ 批判者＝2.2％ NPS＝66.3

＜従業員数1,001名以上の企業様＞※順不同

• トヨタ自動車株式会社 様（メーカー）
• アマゾンジャパン合同会社 様（インターネット・小売業）
• 三菱商事株式会社 様（総合商社）
• 経済産業省 様（官公庁）
• 東京大学 様（教育）
• パナソニックホールディングス株式会社 様（メーカー）
• 株式会社NTTドコモ 様（情報サービス）
• KDDI株式会社 様（情報サービス）
• LINEヤフー株式会社 様（インターネット）
• 楽天グループ株式会社 様（インターネット）
• 株式会社資生堂 様（メーカー）
• スターバックスコーヒージャパン株式会社 様（飲食・小売業）
• 三菱電機株式会社 様（メーカー）
• 株式会社デンソー 様（メーカー）
• 株式会社野村総合研究所 様（情報サービス・コンサルティング）
• SAPジャパン株式会社 様（情報サービス）
• 株式会社メルカリ 様（インターネット）
• 株式会社サイバーエージェント 様（インターネット）
• 日清食品ホールディングス株式会社 様（メーカー）
• 江崎グリコ株式会社 様（メーカー）
• ライオン株式会社 様（メーカー）
• 株式会社イトーヨーカ堂 様（小売業）
• 積水ハウス株式会社 様（建設・不動産）
• 株式会社商船三井 様（海運）
• アステラス製薬株式会社 様（製薬）
• エーザイ株式会社 様（製薬）
• アストラゼネカ株式会社 様（製薬）
• オムロン株式会社 様（メーカー）
• ヤマハ株式会社 様（メーカー）
• 株式会社リコー 様（メーカー）
• MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 様（金融・保険）
• アフラック生命保険株式会社 様（金融・保険）
• 株式会社大塚商会 様（情報サービス）
• SCSK株式会社 様（情報サービス）
• TIS株式会社 様（情報サービス）
• 株式会社SHIFT 様（情報サービス）
• 株式会社SmartHR 様（インターネット）
• 株式会社ビズリーチ 様（インターネット・人材サービス）
• パーソルキャリア株式会社 様（人材サービス）
• GEヘルスケア・ジャパン株式会社 様（医療機器）
• 株式会社トリドールホールディングス 様（飲食）
• シオノギ製薬株式会社 様（製薬）

＜従業員数501名～1000名の企業様＞※順不同

• プラダジャパン株式会社 様（小売業）
• 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 様（コンサルティング）
• スカパーJSAT株式会社 様（放送・通信）
• auじぶん銀行株式会社 様（金融・保険）
• GEベルノバ・インターナショナル・エルエルシー 日本支社 様（エネルギー）
• ギリアドサイエンシズ株式会社 様（製薬）
• 日本ベクトン・ディッキンソン株式会社 様（医療機器）
• ヘンケルジャパン株式会社 様（メーカー）
• 株式会社TBSグロウディア 様（放送関連サービス業）
• ユーシービージャパン株式会社 様（製薬）
• 株式会社デジタルホールディングス 様（広告・メディア）
• 株式会社KDDIテクノロジー 様（情報サービス）
• 株式会社ペイロール 様（情報サービス・BPO）
• 株式会社オークネット 様（情報サービス）
• 株式会社EMシステムズ 様（情報サービス）
• 日本シーカ株式会社 様（メーカー）
• アネスト岩田株式会社 様（メーカー）
• ユーピーアール株式会社 様（物流・サービス）
• アルケア株式会社 様（医療機器）
• クアーズテック合同会社 様（メーカー）
• 株式会社HEXEL Works 様（建設）
• 株式会社ヒロテック 様（メーカー）
• 武蔵塗料ホールディングス株式会社 様（メーカー）

＜従業員数～501名の企業様＞※順不同

• Tesla Motors Japan合同会社 様（メーカー・自動車）
• 長瀬産業株式会社 様（商社）
• BASE株式会社 様（インターネット）
• SAS Institute Japan株式会社 様（インターネット）
• 特定非営利活動法人国境なき医師団日本 様（医療・非営利団体）
• 株式会社SkyDrive 様（メーカー）
• レバテック株式会社 様（人材・情報サービス）
• 株式会社めちゃコミック（旧：株式会社アムタス） 様（インターネット）
• 株式会社ネットプロテクションズ 様（金融・決済）
• チェックポイントジャパン株式会社 様（情報サービス）
• アンシスジャパン株式会社 様（情報サービス）
• パーカーハネフィン株式会社 様（メーカー）
• Workato株式会社 様（インターネット）
• 株式会社ビザスク 様（インターネット・コンサルティング）
• READYFOR株式会社 様（インターネット）
• 株式会社ヤプリ 様（インターネット）